IPA、「情報セキュリティ10大脅威 2015」を発表
IPA、「情報セキュリティ10大脅威 2015」を発表
発表資料
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は、2014年において社会的影響が大きかった情報セキュリティ上の脅威をランキング化した「情報セキュリティ10大脅威 2015」を公開した。
同ランキングは、2014年に発生した情報セキュリティの事故・事件のうち、社会的に影響が大きかった脅威の中から、情報セキュリティ分野の研究者、企業の実務担当者などで構成される「10大脅威執筆者会」の審議・投票を経てトップ10を選出したもの。
1位となったのは、「オンラインバンキングやクレジットカード情報の不正利用」で、日本の銀行口座をターゲットにした不正送金ウイルスが横行したことを受けて、昨年の5位から1位へと浮上した。2位の「内部不正による情報漏えい」は、ベネッセで発生した事件で情報漏洩件数が過去最悪だったことから、昨年の11位から2位へと浮上した。
