PR TIMES、「ソーシャルメディア炎上に関する意識調査」の結果を発表

株式会社PR TIMESは、ソーシャルメディアを利用する20歳から39歳までの男女400名を対象に「ソーシャルメディア炎上に関する意識調査」を実施し、その結果を公開した。調査期間は2011年10月7日から10月14日まで。

同調査によると、匿名ユーザーの5.0％が「法律を破る自分の行為」を「投稿できる」と回答した。また、20代のユーザーは投稿できると思う内容に実名・匿名の差がないのに対して、30代は「匿名であれば投稿できる」と答えた人の割合が大きかった。

「もっとも炎上が拡大しやすい話題」については、「企業の一度否定した疑惑が事実と判明した場合」が14.3％ともっとも多かった。また、炎上に対する認識としては、「他人に傷つけられる恐ろしいもの」が42.0％でトップ、続いて「不要な争い」が39.8％、「誰にでも降りかかる身近なもの」が38.3％という結果となった。

さらに、炎上に対しては「存在意義はあると思うが今の在り方から変わるべき」が28.5％、「今後も盛んにおこなわれるべき」が12.3％と、合計4割のユーザーが肯定的に見ていることがわかった。

調査結果

発表資料
URL：http://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000254.000000112.html
2011/12/27