IPA、企業のWebサイト改ざんの増加について注意喚起
IPA、企業のWebサイト改ざんの増加について注意喚起
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は、企業のWebサイトの改ざん被害の急増により、一般利用者におけるウイルス感染の危険性が高まっているため、注意喚起情報を発表した。
発表によると、今月もトヨタ自動車、リコージャパン、日本赤十字社、札幌市の観光情報サイトなどの被害事例が報告されているという。改ざんされたWebサイトには閲覧した利用者のPCにウイルスを感染させる仕掛けが組み込まれている場合があり、適切なセキュリティ対策をしていないPCで改ざんされたWebサイトを閲覧すると、PCがウイルスに感染してしまう恐れがある。
同機構によると、一般利用者にとってWebサイトが改ざんされているかを判断するのは困難であり、PCの脆弱性を解消することが最も重要な対策とのこと。具体的には、Windowsの場合は自動更新機能を有効にして、JAVA（JRE）やFlash Player、Adobe Readerなどの各種プログラムを最新にすることが効果的としている。また、パーソナルファイアウォールや有害サイトブロック機能を搭載した統合型セキュリティソフトの活用も推奨している。