独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は、遠隔操作ソフトを悪用された場合のリスクについて、注意を呼びかける文書を発表した。

同機構によると、2014年4月、知り合った女性にセキュリティソフトと偽ってインストールさせた遠隔操作ソフトを悪用して、個人情報を窃取する事件が起こった。このときに使われた遠隔操作ソフトは、ウイルスや不正なソフトではなく、市販されている正規のソフトだったという。同機構は、第三者の言葉を鵜呑みにして遠隔操作ソフトをインストールしてしまうのは、見知らぬ訪問者を家に招き入れる行為と同じであり、遠隔操作する側に悪意があればPC内のデータを窃取するなどの被害の恐れがあると説明している。

同機構は、遠隔操作ソフトを利用したサービスを受ける際に実践すべきこととして、遠隔操作を行う担当者の企業名や所属、名前、連絡先を可能な限り確認するとともに、遠隔操作による作業の内容や目的、ソフトの名称、開発元、ダウンロードサイト、機能などを確認することを挙げている。また、遠隔操作による作業実施中はPCから目を離さずに操作内容を確認し、作業完了後は遠隔操作ソフトを確実にアンインストールするよう呼びかけている。

さらに、作業途中に事前説明のない操作がされるなど、不審な動きは見られた場合には、「無線LAN機能をオフにする」「ネットワークケーブルを抜く」「ルータの電源を落とす」など、PCのネットワークを切断することで、それ以上の遠隔操作を強制的に中断させることができると説明している。

発表資料
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