2015年08月06日
TEXT：編集部

後編はこちら＞2020年東京五輪の公式エンブレムについて佐野氏と組織委員会が会見（後編）

2020年東京オリンピックの公式エンブレムが、ベルギーにあるリエージュ劇場（Theatre de Liege）のロゴと酷似していると指摘された問題は大きな波紋を呼び、世間を賑わせている。社会的な関心が高いことはもちろんだが、デザインの仕事などに携わる者にとっては、特に注目されるトピックだろう。2015年8月5日（水）、公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会は、東京2020エンブレムに関する記者会見を都内で実施。エンブレムの制作者である佐野研二郎氏と、東京2020組織委員会マーケティング局長の槙英俊氏が出席し、詳しい説明が行われた。

商標登録の観点での議論としては、2020年東京オリンピックの公式エンブレムは国際商標調査を行ったうえでの申請を済ませており、「先方（リエージュ劇場のロゴ）が商標登録を行っていないことが確認されたため解決済み」（槙氏）とのこと。関連する媒体やライセンスグッズなどでの使用は問題ないとの見解が示された。商標登録と著作権は別問題だが、それに関する今後の手続きとしては、先方から書簡が届いており、書簡であるため具体的な内容をパブリックに開示することは差し控えるが、「それに対する回答という形で対話が取られ始めていく」（槙氏）とのことだ。槙氏は「この会見の内容も先方に伝わることで、こちらが模倣したのではないという趣旨が伝われば」とも語り、“うやむやにすることはないのか？”と心配するような問いかけにも「黙殺などせず返答いたします」と対話の姿勢を明らかにした。

制作を担当した佐野研二郎氏は疑惑を明確に否定
デザイン作品も含め、著作物において盗用が行われたか否かを第三者が判断することは、実に困難かつ繊細な行為である。制作/公開された時期やシチュエーションなどの正確な条件も含め、盗用したとの疑惑を向けられた側が実際に該当作品を模倣した事実があるのか、完成品の造形/意匠がどのくらい合致しているのかなど、一見ポイントとなりそうな部分は多い。しかし、合致の割合が100％である場合、90％の場合、80％の場合、70％の場合……、どこからが模倣で、どこからがオリジナルと規則的に決められるのであろうか？　また、ある意味では当然であるが、今回の件について佐野氏は会見でも、盗用ではないかとの指摘を「大変驚いておりますが、全くの事実無根」とし、「ベルギーに行ったこともないし、そのロゴを一度も見たこともありません」と述べている。

主張が食い違う場合、事実関係として明らかにできるポイントを除けば、究極的には当事者どうしの対話でしか解決しない。佐野氏は「こういうきちんとした会見の場で、自分のデザインの考え方やポリシーをお伝えすれば、（先方のデザイナーにも）理解していただけるのではないか」と発信。その思いに基づき、今回の会見では、エンブレムをデザインするうえでの根底となった考え方の解説に多くの時間が費やされた。後編の記事では、会見で語られたデザインのポイントについて詳しく紹介する。

後編はこちら＞2020年東京五輪の公式エンブレムについて佐野氏と組織委員会が会見（後編）