「iPhone SE」の購入希望者は約2割、その内約1割は格安SIM利用予定
「iPhone SE」の購入希望者は約2割、その内約1割は格安SIM利用予定
MMD研究所は25日、3月21日（米国時間）に発表されたAppleの最新スマートフォン「iPhone SE」について、「iPhone SEの購入意向調査」を実施し、その結果を公開した。調査期間は2016年3月23日～3月24日、有効回答数は2129人（15歳～69歳の男女）。
まず最初に、「iPhone SEの購入意向」について聞くと、“購入したいと思う・やや購入したいと思う”を合わせた19.7％が購入について前向きであることがわかった。どちらとも言えないの24.4％を加えると、購入の可能性があるユーザーは44.1％にのぼった。
上記設問の購入意向者（421名）に通信事業者を質問したところ、ドコモ、au、ソフトバンクの順になり、現在のキャリア別のシェアそのままの順位となった。3位のソフトバンクは、TCA（一般社団法人電気通信事業者協会）が発表している携帯電話の事業者別契約数で、2015年度第2・3四半期連続で純減となっており、以前のように唯一のiPhone取り扱いキャリアという特色が無くなった今、苦しい状況が続いている。
また、iPhone SEを格安SIMで利用する予定と応えたユーザーはは9.5％だった。
また、iPhone SEを格安SIMで利用する予定と応えたユーザーはは9.5％だった。
「iPhone SE」購入意向者のうちスマートフォン所有（346名）に現在利用しているスマートフォンをどうする予定かと聞くと、「下取りキャンペーンに出す」が最も高い39.3％だった。Appleは今回の「iPhone SE」の発売に合わせ、公式の下取りプログラム「Apple Renewプログラム」を発表している。各キャリアも下取りキャンペーンを展開しており、買い換えるユーザーにとって、選択肢の幅が広いことから約4割が下取りを選択する結果になっている。