中国勢は一部参加予定も、各国企業は撤退で世界的スマホ見本市「MWC 2020」が中止へ
2月下旬にスペイン・バルセロナで開催予定だった「モバイル・ワールド・コングレス（MWC）2020」は、『コロナウイルスの発生、旅行の懸念、その他の状況に関する世界的な懸念により』開催を中止すると発表した。
本イベントには、ファーウェイやOPPO、vivoなど世界のスマホシェアの大部分を占める中国勢が当初から参加を予定しており、今回のイベントでは数千人以上の中国からの参加者、そして世界合計では10万人以上の参加者が集まる予定だった。
しかし、中国の武漢を発生源とする新型コロナウイルス（COVID-19）の感染拡大により、多数の参加者が集まるイベントは感染拡大の場になる危険性があると多くの企業が指摘。中国からはvivoとZTE、そのほかLG、NVIDIA（エヌビディア）、Amazon、インテル、ソニー、ドコモなどが参加取りやめを表明していた。
そのような状況でも中国のファーウェイやOPPOは、自社幹部を参加前14日間は隔離する措置をとり（新型コロナウイルスは感染から14日間で発症するというデータから）、参加するという姿勢だった。
これに対し、MWC2020では、たとえ一部の中国企業が参加を取りやめても、参加企業の大幅な減少や感染拡大の危険性からイベントの中止を決定したと見られる。
本イベントだけではなく、今後も感染拡大（2月13日14時43分時点で6万人を突破）の勢いが止まらないと世界各地での大規模イベントは開催か否かの選択を迫られることになる。
しかし、中国の武漢を発生源とする新型コロナウイルス（COVID-19）の感染拡大により、多数の参加者が集まるイベントは感染拡大の場になる危険性があると多くの企業が指摘。中国からはvivoとZTE、そのほかLG、NVIDIA（エヌビディア）、Amazon、インテル、ソニー、ドコモなどが参加取りやめを表明していた。
そのような状況でも中国のファーウェイやOPPOは、自社幹部を参加前14日間は隔離する措置をとり（新型コロナウイルスは感染から14日間で発症するというデータから）、参加するという姿勢だった。
これに対し、MWC2020では、たとえ一部の中国企業が参加を取りやめても、参加企業の大幅な減少や感染拡大の危険性からイベントの中止を決定したと見られる。
本イベントだけではなく、今後も感染拡大（2月13日14時43分時点で6万人を突破）の勢いが止まらないと世界各地での大規模イベントは開催か否かの選択を迫られることになる。