Twitterの利用状況調査、若年層と40代で異なる利用目的

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2010.3.2 TUE

富士通総研は、インターネットアンケートサービス「iMiネット：」（運営：ライフメディア）のモニターパネルを対象としてTwitterの利用状況の調査を実施。調査の結果から、Twitterを利用する目的は、若年層を中心としたリアルタイムのコミュニケーションと、40代を中心とした情報収集に分かれている傾向がうかがい知れる。

この調査は2010年1月18日～20日に、「iMiネット：」のモニターパネルである15歳～64歳の男女を対象としてインターネット上でのアンケート形式で行われ、5,451件の回答を得たもの。

調査結果を分析すると、Twitterの認知率は70.2％にのぼるが利用率は8.2％となっており、言葉は広く知れ渡っている一方で実際の利用者は一部に限られているのが推察された。また、10代・ 20代は投稿する比率や1日複数回アクセスする人の比率が高く、若年層はTwitterをリアルタイムのコミュニケーションツールとして積極的に使いこなしている姿が浮かびあがる。Twitterを利用するメリットも年代別に異なり、10代・20代は「リアルタイム性」を評価するのに対し、40代・50代は「新しいメディア」や「有名人の情報」を評価する結果となった。

このことから、企業がマーケティングツールとしてTwitterを活用するにあたっては、自社の目的やターゲット、手法がTwitter利用層とマッチしているかを見極めて取り組む必要があるとしている。

調査結果の詳細は、同社サイト内にある「サイバービジネスの法則集」のなかで公開されている