インターフェースの標準規約確立を目指す「次世代プロジェクト管理データ交換アーキテクチャ協議会」設立
インターフェースの標準規約確立を目指す「次世代プロジェクト管理データ交換アーキテクチャ協議会」設立
南山大学および、日本アイ・ビー・エム（日本IBM）、富士通、日本電気（NEC）、NTTデータ、日立製作所、野村総合研究所ら6社は、プロジェクト管理者がさまざまな管理データを相互に交換・共有するためのソフトウェア基盤技術の実現に向けた「次世代プロジェクト管理データ交換アーキテクチャ協議会」を設立した。
現在、大規模なソフトウェア開発では、複数のベンダーが参画する複雑な組織構造で進行することが多く、プロジェクトの状況をタイムリーかつ効率的に把握することが難しくなっている。
同協議会では、進捗や品質といった管理データを集約して管理するために、既存の管理ツールや管理形態に依存しない管理データの交換を目的に、通信規約の検討を進めていく。これにより、プロジェクトに参画するユーザーとベンダーが共通に管理できる基盤技術を確立させ、プロジェクト管理における可視化を実現するとしている。
同協議会では、進捗や品質といった管理データを集約して管理するために、既存の管理ツールや管理形態に依存しない管理データの交換を目的に、通信規約の検討を進めていく。これにより、プロジェクトに参画するユーザーとベンダーが共通に管理できる基盤技術を確立させ、プロジェクト管理における可視化を実現するとしている。
プロジェクト管理データ交換のためのインタフェース標準規約の実現イメージ（同社リリースより）
