IDC、タブレットなどのビジネス利用実態調査結果を発表
IDC、タブレットなどのビジネス利用実態調査結果を発表
IDC Japan 株式会社は4日、タブレットを中心としたモバイル/クライアントコンピューティング機器について、国内のビジネスシーンにおける利用実態調査を行い、その調査結果を発表した。
調査によると、タブレットは、プレゼンテーションや商品説明用途を中心に使われ、使用している部署は営業・役員・マーケティングが多いという結果になった。また、これまではパソコンで行っていた文章や資料作成も、一部ではタブレットを使用していることが分かった。
企業がタブレットを選ぶ際の基準については、Androidタブレットは「本体が安価である」が50.8％でトップ。続いて「既に導入済みであるため同一機種を入れる」が20.4％となっている。iOS（iPad）は、「既に導入済みであるため同一機種を入れる」が31.2％で一位、「OSが安定している」が23.7％で二位となっている。Windowsタブレットは、「PCと同じベンダーであるため」が43.4％、「Microsoft Officeが動作する」が41.3％、「システムとの親和性が高い」が36.2％となり、それぞれ選ぶ基準が明確に分れている。
タブレットを導入するにあたって必要となる条件
（IDC調べ）
